前回、「4-4．本を売る広告」に関する投稿をしていますが、本を売ることが主目的ではない企業出版の場合は、どうしたらよいでしょう。勿論、企業出版でも「予算があれば」、本を売る広告と同様に、大型書店のデジタルサイネージ広告などを行うのもアリです。しかし、予算が限られている場合は、費用対効果が高い施策を選ぶ必要があります。
献本
献本とは、書籍を出版した際に第三者にその書籍を進呈することです。法人相手のB2B企業であれば、ダイレクトメールで献本する方法があります。展示会やイベントなどで取得した名簿など見込み先リストがあれば、その住所に対して書籍を入れたダイレクトメールを送ります。自社のターゲット層に対し、直接書籍を届けることができますので、費用対効果は高くなります。パンフレットだけを入れたDMを送っても捨てられてしまいますが、書籍であれば本棚においてくれる可能性は高まります。
但し、急に書籍が送られてくると嫌がる（怪しむ）人もいるので、注意が必要です。梱包の表には、「謹呈」「献本」などを入れて、開封前から贈呈品であることが明確に分かるようにしましょう。また、書籍だけを送るのではなく、何の目的で送られたものか、誰が送ってきたのかが直ぐに分かるような送付状は必須です。
本を送るだけでなく、出版記念講演会やセミナーなどの開催案内も同封しておきましょう。書籍送付の効果を把握することが出来ます。
参加特典
消費者向けイベントやセミナーなどを定期的に開催しているのであれば、参加特典として書籍をプレゼントするのも良いでしょう。ボールペンなどのノベルティと違い、読んでもらえれば自社への理解が深まるはずです。
地元特化広告
ビジネスが地域限定のものであれば、地元に特化した広告は費用対効果が高いです。全国紙の広告は高額ですが、地方紙に書籍広告を出す場合は安く済みます。また、地元で一番の書店に絞って、店内ポスターやPOPなどキャンペーンを行うのも良いでしょう。地元の企業が出版したとなれば、書店側も応援してくれます。地元で一番の大型書店に、自社の書籍が平積みされていれば、社員も、その家族も喜んでくれます。新卒採用など、地元でのブランド化にも有効です。
自社Webサイト
自社ホームページには、書籍出版に関する情報を掲載しましょう。業種によりますが、特設ページをつくるのも効果的です。ホームページを閲覧している人に、何冊も本を出している立派な会社なんだと思ってもらえます。
営業担当者に持たせる
自社の営業担当者に書籍を持たせて、取引先に持参してもらうのも有効です。現在は取引がなく、疎遠になっていた取引先なども訪問リストに加えましょう。営業担当者は訪問のネタになりますし、書籍出版により取引先からの信頼度も高まり、紹介が出やすくなります。取引先が、あなたの会社を誰かに紹介する際に、本があるのとないのとでは、容易さが異なることは想像に難くないでしょう。
—
このように企業出版の書籍の使い方は、業界によって様々な使い方が考えられます。ここからは、自社のマーケティング担当者の出番です。何度も繰り返しになりますが、「本自体を売る」のではなく、「本を使って、自社商品を売る」ためには、どうしたら良いかを考えることが大切です。「本自体を売る」ことを考えている出版社に任せないようにしましょう。
